[インターネットと教育] [99年の調査(123 |45)] [98年の調査] [97年の調査] [96年の調査] [大阪教育大学]


インターネットの教育利用の現状 '99.1


1.はじめに 
2.学校のホームページと接続環境 
3.教育・学習情報資源 
4.交流・共同学習 
5.まとめ 
  〒582-8582 大阪府 柏原市 旭ケ丘 4-698-1
  大阪教育大学 理科教育講座(物理) 越桐 國雄
  TEL:0729-78-3373 ( 共通FAX:0729-78-3366 )
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  2000年3月21日準公開、4月15日公開予定


3.教育・学習情報資源

 インターネットの教育利用の柱の1つであるリソース(教育・学習情報資源)の利用に関し,その情報の入手方法を2項目選択で質問した.結果は表3に示されており,昨年と同様の結果となったが,Yahoo! Japan などの一般のディレクトリサービスの利用が70%と圧倒的に多いことがわかる.これに,goo などの一般の全文検索型サーチエンジンサービスが49%で続いている.一方,学校向けの教育情報に特化したディレクトリサービスや全文検索型サーチエンジンサービスの利用はそれほど多くない.

表3 教育・学習情報の入手方法 (2項目選択,計200%で表示)

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 教育・学習情報の入手経路   高校  中学  小学  養護  他 合計   比
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 一般のディレクトリサービス  225   128   192    33  23   601    70.4%
 一般の全文検索サービス    162    87   130    20    17   416    48.7%
 学校向ディレクトリサービス    44    37    66     4     8   159    18.6%
 書籍,イエローページ,雑誌   57    18    33     5     6   119    13.9%
 個別分野・テーマ別リンク集     38    23    39     5     5   110    12.9%
 教育委員会・教育センター     38    25    35     2     0   100    11.7%
 学校向全文検索サービス      21    13    47     3     3    87    10.2%
 メーリングリスト・マガジン     33    19    23     7     0    82     9.6%
 その他             18     8     1     5     2    34     4.0%
 合 計              636   358   566    84    64  1708   200.0%
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 さらに,現在インターネット上で不足している教育・学習情報を質問した.結果は表5に示されており,教育実践事例報告が45%で昨年と同様に1位で,学習指導案・授業案が28%でこれに続く結果となった.このような具体的な授業に直接役立つ情報の次に,教育用ソフトウェア,電子図鑑,電子教科書,電子年鑑のような教材,素材データが位置し,その後,国内外の交流先や共同学習の案内などの交流・共同学習に関する情報となっている.現場の教師のニーズが教育実践事例報告や学習指導案・授業案にあるということは,逆に教師自身が情報発信を要求されているということにほかならない.

表4 不足している教育・学習情報 (2項目選択,計200%で表示)

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 不足している教育・学習情報  高校  中学  小学  養護  他  合計   比
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 教育実践事例報告         124    76   104    17   8   329    38.5%
 学習指導案・授業案       85    59    82     9    13   248    29.0%
 教育用ソフトウェア         90    37    67    11     8   213    24.9%
 電子図鑑・画像資料(素材)   57    35    90     7    10   199    23.3%
 電子年鑑・統計資料(素材)   44    34    46     4     6   134    15.7%
 電子教科書・参考書          61    23    32     3     3   123    14.4%
 共同学習企画案内          39    24    39     3     1   106    12.4%
 国内交流先紹介            34    16    35     7     5    97    11.4%
 図書館・文献情報           39    14    15     6     3    77     9.0%
 国際交流先紹介            32    15    16     1     5    69     8.1%
 催し物・研究発表会            20    11    12    10     2    55     6.4%
 その他             11    13    28     6     0    58     7.3%
 合 計             636   358   566    84    64  1708   200.0%
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 さらに,現在インターネット上で不足している教育・学習情報を質問した.結果は表4に示されているが,この傾向も昨年とあまり変化がない.教育実践事例報告や学習指導案・授業案といった,授業の参考となる即効性のある情報に対する需要が高く,次に,教育用ソフトウェア,電子図鑑,電子年鑑,電子教科書のような教材,素材データが位置している.今後,インターネットの教育利用が進んで,事例集などで示された実践が普及するとともに,教育・学習素材情報に対する要求が高まっていくことも予想される.

 さて,これらの情報受信時および発信時における問題点をそれぞれ2項目選択してもらった結果が表5および表6である.受信時の問題点の1位から3位までが,教育・学習の場で利用可能な情報の絶対量が少ないことやこれを探し出すことが容易でないことを示している.一方,4位から7位までは情報の質の問題である.今後インターネット上のリソースの学習素材的な利用が進むと,著作権の問題も学校における利用の大きな制約要因としてクローズアップしてくることが予想される.
 情報発信時の問題も昨年と同様の結果が得られた.校内の組織が未整備であることおよび,コンテンツの作成や更新に手間がかかることが上位にあることは,調査対象となった学校のWebページ管理者への管理業務の負担の集中をうかがわせるものである.

表5 情報受信時の問題点 (2項目選択,計200%で表示)

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 情報受信時の問題点      高校  中学  小学  養護  他 合計   比
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 必要な情報がノイズに埋没   182   104   170    24    25   505    59.1%
 情報が教育用ではない      107    79   185    17    14   402    47.1%
 必要な情報が存在しない     63    48    59    16     6   192    22.5%
 情報の信頼性に不安がある    66    31    48     7     7   159    18.6%
 有害な情報を遮断できない    75    40    38     1     3   157    18.4%
 著作権で情報再利用が不可    77    25    35     7     7   151    17.7%
 情報が外国語のままである    31    12    12     3     3    61     7.1%
 その他             35    19    19     9     0    81     9.4%
 合 計              636   358   566    84    64  1708   200.0%
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表6 情報発信時の問題点 (2項目選択,計200%で表示)

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 情報発信時の問題点      高校  中学  小学 養護   他 合計  比
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 校内の組織が未整備である    200   115   158    21    19   513    60.1%
 情報の更新作業に手間       105    70   131    19    10   335    39.2%
 コンテンツの作成に手間      109    74   125    12    11   331    38.8%
 個人情報保護条例による制約   65    30    25     6     5   131    15.3%
 教育効果が評価できない      45    20    38     2     8   113    13.2%
 発信内容の承認手続きが面倒   43    13    19    13     5    93    10.9%
 WWWページへの応答が少ない    16    12    28     5     5    66     7.7%
 その他              53    24    42     6     1   126    14.7%
 合 計             636   358   566    84    64  1708   200.0%
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 なお最近,学校のページへの外部からのリンクに対して必要以上に厳しい制限を設けたり,煩雑な手続きを要求するケースが見られるが,これは相互にリンクすることによって情報の共有を推進しよう考える他の学校や教育委員会・センター,研究機関などのWebページ管理者への負担を強いるものになってしまうことにも注意したほうがよい.


4.交流・共同学習

 インターネットの教育利用のもう一つの柱である,インターネットをメディアとして利用した交流・共同学習に関する質問を行った.交流・共同学習の経験の有無に関しては,経験ありが42%(高31%,中41%,小53%,養55%),経験なしが53%(高65%,中53%,小41%,養38%)となった.昨年は経験ありが53%,なしが41%であり,交流・共同学習の経験のない層が増加している.第1ステージでは,インターネットの教育利用はプロジェクト参加校を中心として進んできたが,新規の学校が大量に参加している影響のように思われる.

表7 交流・共同学習の経験 (2項目選択,計200%で表示)

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 交流・共同学習の経験   高校  中学  小学  養護  他 合計  比
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 経験なし          207    95   115    16    18   451    51.8%
 国内のクラス・学校      37    39   106    16     7   205    24.0%
 海外のクラス・学校      50    35    40     3     8   136    15.9%
 地域のクラス・学校      17    16    65    13     2   113    13.2%
 国内の学校外の人々       21    15    31     2     2    71     8.3%
 校内のクラス・学年間     24    15    21     2     0    62     7.3%
 地域の学校外の人々      15    10    27     6     1    59     6.9%
 その他            41    28    42     9     6   126    14.7%
 合 計*           429   263   451    68    46  1257   147.2%
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(*2項目選択だが,経験なしの場合は1項目になるため,合計は200%に満たない)

表8 交流・共同学習の問題点 (2項目選択,計200%で表示)

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 交流・共同学習の問題    高校  中学  小学  養護  他  合計   比
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 メールアカウントが不足   163    69   119    18    12   381    44.6%
 国内交流の相手がいない     67    52   101    11     9   240    28.1%
 児童・生徒のプライバシー   88    43    59     9     6   205    24.0%
 意思疎通・長続きしない     32    42    82    16     8   180    21.1%
 教育効果が評価できない     76    35    49     9    10   179    21.0%
 言葉や習慣の壁         35    18    29     4     4    90    10.5%
 国際交流の相手がいない    29    15    27     1     6    78     9.1%
 嫌がらせ・広告メール     40    11    15     0     1    67     7.8%
 その他           106    73    85    16     8   288    33.7%
 合 計            636   358   566    84    64  1708   200.0%
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 交流・共同学習の一位にあげられたメールアカウントの発行数を図5と図6に示したが,昨年の傾向とほとんど変わっていない.教職員に関しては,26%の学校でグループアカウントも含めて電子メールアカウントが発行されていない.また,学校で1アカウントというところも34%であり,アカウント数が3以下の学校が71%に達している.また,児童生徒に関しては71%の学校でメールアカウントが発行されておらず,交流・共同学習を進める際の大きな障害となる可能性がある.

図5 教職員のメールアカウント

図6 児童生徒のメールアカウント


5.まとめ

 1994年の100校プロジェクトの開始から終了までの5年間は日本のインターネット教育 利用の第一段階であり,さまざまな実験が行われると同時に学校を取り巻く環境は大きく変化した.現在は,第二段階がスタートしたところであるが,全国の学校へのインターネット接続環境整備が2001年を目標として進行中である.学校ホームページの数は5000に達し,毎週60-80校の割合で増加しようとしている.この1,2年で,日本の学校のインターネット環境やその運用の方向性が決まろうとしている.

 我々は,教育情報リンク集「インターネットと教育」で収集している情報と全国の学校ホームページ管理者に対するアンケート調査から,日本のインターネットの教育利用の動向を分析した.インターネットへの接続率は増加し,校内の接続可能な端末数も増加しているが,校内ネットワークの未整備,校内組織の未整備,教育・学習情報リソースの不足,電子メールアカウントの不足など,指摘される問題点は昨年とほとんど変わっていない.また,交流・共同学習の経験がないものが増加するなど,量的な拡大に活動の質がともなっていけない様子もうかがえる.

 学校のインターネットへの接続は多くの地方自治体で進められているが,要は学校での活動の自由度の確保と予算のバランスの問題である.学校への接続が実現できたならば,次の目標としては(1) 常時接続環境の実現,(2)すべてのクラスに情報コンセントと端末,(3)すべての教師にメールアカウントと端末,(4)学校もしくは学校群単位での簡易サーバの運用,などを視野におきつつ,新しいネットワーク環境やカリキュラムのデザインの開発を進める必要があるだろう.


付記

 この調査は,日本教材文化研究財団の「教育におけるマルチメディア・インターネットの効果に関する研究(座長:坂元昂先生)」から一部援助を受けています.


謝辞

 お忙しい中をアンケートの回答にご協力下さった全国の学校の先生方,また日頃からネットニュース,メーリングリストその他で議論いただいた方々に深く感謝いたします.


資料 インターネットの教育利用の現状に関する調査

 WWWのフォームとして提示した調査票の本文(http://www.osaka-kyoiku.ac.jp/educ/query.html参照)を以下に示す.回答されたフォームは,集計者にメールで転送されるよう設定した.なお,回答者の内訳は以下のとおりである. ●年齢:〜25才(3%),〜30才(9%),〜35才(19%),〜40才(31%),〜45才(23%),〜50才(10%),     〜55才(3%),56才〜(1%) ●所属:小学校教員(33%),中学校教員(20%),高等学校教員(36%),盲・聾・養護学校教員(5%),     児童・生徒・学生(1%),PTA・学校関係者(1%),その他・無回答(3%) ●教科:理科(26%),算数・数学(17%),社会(14%),国語(6%),商業系(6%),英語(6%),    技術・家庭(5%),工業系(5%),保健体育(3%),図工・美術(2%),音楽(1%),     農業系(1%),その他・無回答(8%)


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大阪教育大学 理科教育講座(物理) 越桐國雄 (2000年3月21日)